PCFRについて解説します

株式投資の基本

株式投資を始める際の銘柄選びは、とても重要です。その際に重視される要素の一つとして、割安感というものがあります。
この割安感を測る際に、よく使われる指標としてはPERやPBRがありますが、もっと正確に判断したいという投資家がさらに使っている指標に、PCFRというものがあります。この指標は、どのようなものなのでしょうか?

「PERやPBRだけでは、本当に割安なのか不安」
「判断が難しい時のために、もっと違う指標を知りたい」

という投資家のために、PCFRがどのような指標なのかを解説していきたいと思います。

PCFRとは?

それではまず、PCFRがどのような指標なのかを解説していきます。PCFRは、Price Cash Flow Ratioの頭文字をつなぎ合わせていて、日本語にすると株価キャッシュフロー倍率という意味になります。ちなみに、キャッシュフローとは現金の流れのことを言います。

PCFRとは何かというと、キャッシュフローが1株あたりいくらになるかを計算して、株価がその何倍となっているのかを示しているもので、この倍率から現在の株価が割安なのか、それとも割高なのかを測ることができる指標となっています。
実際の計算式としては、株価を1株あたりのキャッシュフローで割ることになります。ちなみに1株当たりのキャッシュフローは、営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを合計して出したフリーキャッシュフローを発行済み株式数で割ることで導き出されます。また、場合によっては簡易的なものとして当期純利益を減価償却費で割ったものが使われるケースもあります。
実際に計算する際の例として、株価が1000円、前期の営業キャッシュフローが1500億円、投資キャッシュフローが500億円、発行済み株式総数が10億株という企業があったとします。この場合、フリーキャッシュフローは

1500億円-500億円=1000億円となります。

これを発行済み株式総数で割ると、

1000億円÷10億円=100

となるので、株価をこのキャッシュフローで割ると

1000÷100=10

となります。そのため、この銘柄のPCFRは10倍ということになるのです。
ちなみに、営業キャッシュフローについては会社四季報や決算短信などを見ると掲載されています。また、証券会社のHPを見ると、PCFRが記載されていることも多いので、多くの銘柄を検討する際などに計算が面倒であれば、そちらを参照するといいでしょう。

他の指標との違い

割安感を測る指標として有名なのが、PBRやPERですが、PCFRはこれらとどう違うのでしょうか?それを知るために、まずは代表的な指標であるPBR、およびPERについて簡単に説明します。

PBRは、日本語にすると株価純資産倍率という意味になります。これは、株価に対して1株あたりの純資産がどのくらいあるのか、ということを示す指標であり、その倍率から現在の株価が割高なのか割安なのかを判断することができます。ちなみに基準となる倍率は1倍で、それより大きければ株価が資産を上回っているため割高であり、小さければ割安というように考えることができます。

もう一方のPERは、利益の面から株価が割安かどうかを判断する指標で、日本語にすると株価収益率となります。この指標では、当期の利益を発行済み株式数で割った1株あたり当期利益のEPSで株価を割ることで、その値を求めます。このPERの場合も、値が大きければそれだけ株価が割高であり、小さければ株価が割安であると判断することができます。
PCFRは、この2つの中でも特にPERと深い結びつきがあります。PERは利益から株価の割安感を測る指標であり、PCFRは収益から割安感を測る指標だからです。しかし、PERの場合は利益から割安感を見ているため、売り上げが好調でもキャッシュフローを設備投資へと積極的に回しているような企業については、利益が少なく見えてしまうので実際には割安であっても割安と判断できないことがあるのです。

利益を積極的に設備投資へと回しているような企業は、将来的な成長にかなり期待が持てるので、将来的に大化けする可能性も少なくありません。PERだけではこのような企業を見逃してしまうため、それを補完する意味でもPCFRが使われるのです。

先程PCFRの計算方法や意味を説明しましたが、簡単に言えば、PCFRは会社にある現金をベースにした指標です。どんなに利益が出ていても、手形などで支払いがされた場合、売上を100%回収できないケースもあります。会社の売上や商品の仕入れ代金が全て現金で都度支払われる場合は、会社の売上総利益というのは、キャッシュフローと変わらないことになります。小さな会社や個人商店などではこのようなケースもあるでしょう。ですが、ある程度の規模の会社になってくると、現金で都度支払う、ということをしないケースが増え、売上は立っていても、実際には支払いはまだされていないことが出てくるのです。分かりやすくいうと、「月末締めの翌25日払い」などといった場合です。このケースの場合、商品は売っていても、その代金が実際に支払われるのは翌月の25日ということになります。この場合、受け取っていない代金は売掛金として処理されます。キャッシュフローベースで考えた場合、売掛金はまだ現金化されていませんので、売上には入らないということになります。先ほど例に挙げた手形も同様です。キャッシュフローの観点では、実際に現金化されるまでは売上に組み込まれません。実際に現金化されていない利益ベースで見た指標がPER、現金をベースに見た指標がPCFR、ということをまずは念頭に置く必要があります。

PERとPCFRのどちらが有用かということに関しては、一概に「こうだ」とは言えない部分があります。ただ、景気が悪化していなければ、その場合はPERをより重視した方が良いでしょう。景気が悪くないのであれば、売掛金や手形など「後払い」の売上であってもきちんと回収できる可能性があるからです。ただ、景気が悪化してきた場合は、未回収になる可能性が高くなりますので、その場合はPCFRを重視した方が良いと言えます。とはいえ、その場合もPERを補完する形でPCFRを使う形にした方が良いでしょう。なぜなら、キャッシュフローというのは、本決算もそうですが、四半期決算でも会社計画で公表されないからです。一方、PERは純利益がベースとなりますので、会社計画として本決算、四半期決算で発表されます。そのため、基本はPERを中心にし、景気が悪化した時にPCFRで補完する、という形にすると良いのではないかと考えられます。ちなみに、PCFRを自分で予想したい場合は、会社四季報や日経会社情報に各企業の減価償却費の予想が載っていますので、それに予想純利益を足しましょう。こうして出した仮のキャッシュフローを発行済み株式総数で割り、それによって出た数値で株価を割ります。こうやって仮のPCFRを出すことも可能です。

なお、PCFRにはPERにはない利点があります。企業が設備投資をした場合、減価償却によってその経費を計上していきますが、減価償却の計算にはいくつかの方法があり、減価償却法が異なる場合はそれを差し引いて出される利益も異なってきます。そうなると、PERの数値も変わってくるので、減価償却法が異なる企業を比較したい場合には、正確な比較ができないのです。
しかし、PCFRの場合は減価償却費を差し引く前のキャッシュフローから計算するので、方法が異なる企業同士であっても比較することが可能です。そのことから、会計制度が異なっている海外の企業と国内企業の比較もしやすいということになります。

実際の使い方

実際に指標として用いる際は、各企業の営業キャッシュフローや株価を見て計算することになります。ただ、PERやPBRにはおおよそ何倍であればいい、という目安があるのですが、PCFRの場合明確な基準はありません。目安としては、5倍から15倍程度とされているのですが、例えば自動車メーカーや電力会社のような、設備投資に必要な額が大きい企業などもあるため、減価償却費の違いから業種によってその目安が異なってくるのです。そのため、PCFR単体での数値はあまり参考になるとはいえません。PCFRを単体で用いるケースとしては、同業他社と比較して割安かどうかを判断するケースに限られるでしょう。

また、PCFRが低い銘柄は、キャッシュフローから見て安い株価と言えるのですが、それだけで投資に向いているといえるかといえばそんなことはありません。現状はキャッシュフローが良好で、そこから設備投資などを積極的にしていたとしても、実際にはその設備投資が将来の業績に結び付くか不明だからです。投資に適しているかを判断するのであれは、まずは設備投資の内容を調べてそれが無理なく行われているのか、また将来的に業績の拡大に結びつくのか、という点を判断する必要があるでしょう。

最近は、割安株投資に注目する投資家が増えていますが、その判断の基準となる指標には色々とあります。東証では、PBRやPERに関しては業種平均値が毎月発表されているのですが、PCFRについてはその対象外となっているので、証券会社が独自に発表したものを参照するか、自分で計算してみるしかありません。また、指標ばかりにとらわれるのではなく、利益や自己資本比率なども同時に確認してみるようにしてください。

まとめ

株価の割安感を測る指標の一つであるPCFRは、キャッシュフローを基準としてその割合を測るものとなります。しかし、この指標は単体で用いるものというよりも、PBRやPERなどと並行して用いるのが一般的な使い方です。特に、キャッシュフローに近い利益を基準としているPERと併用することで、PERを補完する役割を担うことになります。銘柄選びの際には、この指標を組み合わせて割安株を探してみてください。

執筆者:佐藤真奈美より

 はじめまして、当サイトである『投資塾』で記事の執筆を担当させて頂いております、佐藤真奈美と申します。現在、複数の投資関連のメディアサイトに相場予想や投資関連の解説等の記事を寄稿しておりますが、『投資塾』では、株式投資のニュース、経済指標、金融政策等、「市場参加者が、何を見ているか」に重点を置き、株式投資の初心者にも分かりやすいよう、他では知れない情報の提供に努めさせて頂いております。

執筆者:佐藤真奈美について

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