EV/EBITDAについて解説します

株式投資の基本

株式投資で銘柄選びをする際は、投資家によって選ぶ基準となる点が異なります。その中でも基準とされることが多いのが、財務指標です。
財務指標にもいくつかあるのですが、今回はその中でも特に、企業の収益力や時価総額を基準としているEV/EBITDAという指標について解説していきます。
この指標からは何が分かるのか、またどのようにして使われるのかを知っておくことで、銘柄選びの参考になると思います。

EV/EBITDAとは?

では最初に、そもそもEV/EBITDAとは何なのかを解説します。これは実際には、EVとEBITDAの2つに分けられるもので、組み合わせることでEV/EBITDAという財務指標が成り立っているのです。

EVというのは、正式には「Enterprise Value」といって、企業価値という意味になります。これが示しているのは、その企業を買収するとしたらどれだけの対価が必要となるか、ということです。この場合の買収は、経営戦略としての買収ではなく完全にその企業を所有するということを示しています。要するに、筆頭株主になるということではなく、発行済み株式を全て買い取り、100%その企業を掌握すると仮定した場合、ということになります。

本来、その価値を示しているのは時価総額ですが、それだけではありません。その企業に有利子負債がある場合は、それもまとめて入手することになるため、時価総額に有利子負債の分も加えなくてはいけないのです。ただし、時価総額には企業の現金や預金、現金に相当する資産などが含まれていないので、その分を有利子負債から差し引いて考えることができます。この、有利子負債から現金等のすぐキャッシュ化できる資産を差し引いた金額を、ネット有利子負債といいます。そのため、EVの計算式は時価総額+ネット有利子負債、ということになります。

時価総額が同じ企業であっても、ネット有利子負債の金額によってその企業価値は大きく変わり、買収にかかるコストも大きく変化します。そのため、M&Aなどで企業価値を計算する際には、このEVが使われています。

もう一つのEBITDAは、正式には「Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization」といい、意味としては「金利、税金、減価償却の前の利益」ということになります。読み方については統一されておらず、エビタやイビダー、イービットディーエーなど様々な読み方をされています。
通常、企業の利益というのは売上高から様々なものが差し引かれた結果残ったものになります。差し引かれているものの中には、有利子負債の金利や法人税などの税金、減価償却費なども含まれています。減価償却費には、有形固定資産だけではなくのれん代のような無形固定資産も含まれています。

なぜ、売上高や利益を参照するのではなく、利益に金利や税率、減価償却費だけを加えているのかというと、これらの扱いは国によって異なっているため、他国の企業と比較しようとした場合には利益だけを見ても正確な比較ができないからです。また、減価償却費は一時的に大きくなることも多いので、これを差し引いてしまうと企業の本来持っているはずの収益力を正確に算出できなくなってしまうのです。

このEBITDAによって、企業の国際間での比較が可能となり、また本来その企業が持っている収益力についても確認することが可能となります。それによって、より高い精度のものさしとして比較が可能となるのです。特に、グローバルな企業展開をしている通信事業や自動車産業などの企業に関して評価する際は忘れずに用いるべきでしょう。

この2つを組み合わせた財務指標が、EV/EBITDAとなります。これは、正確にはEV/EBITDA倍率といい、EVがEBITDAの何倍あるのか、ということを示しています。計算式としては,EVをEBITDAで割った数値となります。

この数値の意味は、その企業を買収したとして、その買収に必要となる対価を買収される企業の利益によって取り戻すとしたらどれだけの期間がかかるのか、ということを示しています。算出された倍率は、そのまま買収費用を回収するまでにかかる年数を示していることになります。

この財務指標を用いることで、株価がどれだけ割安なのかを、企業価値とその企業の収益性から評価することができるようになります。

EV/EBITDAの目安は?

この財務指標は、M&Aでもよく使われているものですが、買収したとしても何年でその費用を取り戻せるのかという指標は、イメージがわきにくい人も多いと思います。具体的に、どのくらいの倍率が目安となるのでしょうか?

日本の大手企業のEV/EBITDA倍率を調べてみると、およそ13倍が平均となっています。これらの企業を買収する際は、その費用を回収するのに平均13年かかるということになるので、1年あたりのリターンはおおよそ7~8%という計算になります。そう考えると、それほど悪い数値には思えないでしょう。

基本的な目安としては、EV/EBITDA倍率が8倍から10倍であればいいといわれています。実際に、M&Aの専門家として有名な方も、買収する企業は高くてもこの倍率が10倍まで、といっているので、目安としては10倍以下と考えられるでしょう。

しかし、実はこの倍率というのは業種によって大きく異なるもので、例えば製薬業界の場合は大型の買収案件でEV/EBITDA倍率が11倍になっていたこともあり、15倍前後であっても特に割高とはみなされないのです。業種によって、目安となる倍率は大きく異なってくるので、EV/EBITDA倍率を考える場合は業種によって目安を変える必要があります。

EV/EBITDAを用いるメリットやデメリット

この財務指標を用いることで、どのようなメリットがあるのでしょうか?また、デメリットなどはあるのでしょうか?

まず、メリットとして考えられる点としては、会計の方法の違いによる影響を受けにくいという点があります。例えば減価償却費などは、日本国内でもいくつかの方法があり、企業によってその影響も異なってきます。そのため、企業間の比較をする際には多少の違いが出てしまうのですが、EV/EBITDAの場合は影響を受けにくいため比較しやすく、また海外の企業との比較にも有効な指標といえます。

利益の多くを積極的に設備投資へと回している企業などもあり、一見すると利益が少ないように見えたり、時には赤字になったりしている事もあるのですが、その投資が有効なものでさえあれば将来的にその企業が成長する可能性は高くなるでしょう。それなのに、利益の少なさから考慮せずに終わってしまうと、せっかくの成長株を見逃してしまうことにもなりかねません。しかし、EV/EBITDAの場合はこうした企業でも数値がプラスとなる可能性があるので、有効な投資であるかどうかも分かりやすくなります。この点は、他の指標と組み合わせることでさらにその精度が高くなるでしょう。

こうした理由から、投資家の中でもEV/EBITDAに注目して企業価値を測っている人は増えています。しかし、デメリットといえる点はあるのでしょうか?

デメリットといえる点としては、主要な指標であるPERなどと比較した場合、単に提示されている数値を計算するだけで算出できるPERとは違って、損益計算書などを参照して自分で元となる数値を計算しなくてはいけないところもあるため、計算が煩雑となるという点でしょう。ただし、証券会社によってはスクリーン機能にEV/EBITDA倍率という項目が用意されている場合もあるので、その場合はデメリットといえる点が解消されるでしょう。

まとめ

銘柄選びには、様々な指標が使われます。その中でも、海外の企業との比較が可能な指標というのは少なくないため、特にグローバル展開している企業の企業価値を知りたい場合にはEV/EBITDAが有効といえるでしょう。

業種によって目安となる倍率が異なる点など、使い慣れないうちは少々難しいところもある指標ではありますが、使えるようになれば非常に便利でもあるので、色々な企業のEV/EBITDAを確認してみて、使いこなせるようになっておくといいでしょう。

執筆者:佐藤真奈美より

 はじめまして、当サイトである『投資塾』で記事の執筆を担当させて頂いております、佐藤真奈美と申します。現在、複数の投資関連のメディアサイトに相場予想や投資関連の解説等の記事を寄稿しておりますが、『投資塾』では、株式投資のニュース、経済指標、金融政策等、「市場参加者が、何を見ているか」に重点を置き、株式投資の初心者にも分かりやすいよう、他では知れない情報の提供に努めさせて頂いております。

執筆者:佐藤真奈美について

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