株価が動く材料とは?

株式投資の基本

株の取り引きされる価格を示す株価は、基本的に日々変動しています。
しかし、この株価はランダムに変動しているのではなく、株価が動く材料があってはじめて変動するのですが、その材料とはどのようなものなのでしょうか?
株価が動く材料について、解説していきます。

なぜ、株価は動くのか

私たちがお店で買い物をする際は、その商品の価格が日々大きく変わることはありません。昨日は1,000円で買えたものが、翌日には1,300円になっていたり、さらにその翌日には800円になっていたりしたら、安心して買い物をすることもできないでしょう。
しかし、株価は商品とは違って、日々その価格が変動しています。それはなぜかというと、株価を決めているのが発行した企業ではなく、それを取引している投資家だからです。株は、企業が発行したものを購入するIPOの時点では、決められた価格で買うことになります。しかし、それ以降の株式市場での取引では、株を売る側と株を買う側がそれぞれ好きな価格を提示し、それに折り合いが付けば売買が成立します。株式市場の取引は、商品に例えるなら小売店での販売ではなく、個人同士のオークションと考えることができます。だからこそ、元々は500円だった株に対して100円で買う、または1,000円で売るという価格を提示する人がいても、それぞれその価格で納得するという人がいれば売買は成立するのです。
ただし、株価をそれぞれが希望する価格で好き勝手に提示していては、そうそう取引がまとまることはありません。買いたいという人はなるべく安く買いたい、売りたい人はなるべく高く売りたいと考えていては、ほぼ売買が成立しないでしょう。にもかかわらず、株式市場では日々活発に取引が交わされています。それはなぜかというと、投資家が見据えているのはその株の現在の価値ではなく、将来的な価値だからです。株を取引する投資家は、何もその株をずっと持っておこうとは考えていません。将来的にその株の株価がどう動くか、ということを予測して売買しているので、これから株価が上がると思っていれば高い価格でも買い、株価が下がると判断すれば安い価格でも売るのです。株価というのは、その時に売買が成立した価格のことなので、それを基準として売買価格を決定していきます。株価を決定するのは需要と供給のバランスなので、供給よりも需要が多い株の株価は上がっていき、需要よりも供給が多い株価は下がっていくことになります。
このときの、投資家が今後の株価について予測する根拠となるものが、材料といわれるものです。これには、大きく分けるとその企業が直接的に関係するものと、間接的に関係するものに分けられます。それぞれ、どのようなものが材料となりうるのでしょうか?

企業が直接関係する材料

株価が動く材料のうち、企業が直接関係する材料としてはまず、その企業の業績があります。簡単にいうと、業績が良好な企業の株価は上がっていき、業績が悪化している企業の株価は下がっていくのです。
また、現在の業績とは別に未来の業績も考慮されます。例えば、画期的な新商品や新技術を開発した企業は、現在の業績がそれほど良くなかったとしても、今後の業績は大幅に向上すると予測されます。その将来的な業績に期待して、今のうちから株を買っておこうという人が増えると、株価は上がっていきます。また、その企業で何らかの不祥事が生じた場合は、不信感が高まることでその後の業績が悪化する可能性があります。最悪の場合は、倒産する可能性もあるでしょう。そういった予測がされると、株価はその不安を反映してどんどんと下落していくことになります。
また、株を持っていると配当が出る銘柄も多いのですが、これまで配当が出ていた株で配当が出なかったり、配当の額が減ったりした場合も株価は下落します。反対に、配当が増えた株は株価が上がりやすいでしょう。
新技術の開発に取り掛かったというニュースがあれば、その株価は上昇する可能性が高くなります。これは、新技術に対しての期待が込められた価格であると共に、開発に成功した際の業績アップにも期待した価格となります。しかし、その開発に失敗した場合や、あまりに時間がかかった場合などは、失望のために株価が一気に下落することとなるでしょう。そして、まだ期待したいと思っている投資家も、株価が下落していくのを見ているうちに不安となり株を手放す人が増えるので、下落はさらに加速することとなります。

間接的な材料

株価が動くのは、何もその企業に何らかの材料があるとは限りません。企業としては特に何も材料がなくても、それを取り巻く情勢の変化が株価を動かす材料となることもあるのです。
例えば、国の政策の変化です。最もわかりやすいものとしては、金利の変化でしょう。現在のように金利が低い状態では、借入金が多い企業でも支払う利息が低いので、それほど気にならなかったかもしれません。しかし、金利が高くなった場合は支払う利息が増えることとなり、営業利益が据え置きならそれだけ純利益が減ることになってしまうため、借入金が多い企業は不利になってしまいます。
選挙の結果、国の方針が変化した際も株価が動く材料になります。国として推奨している分野の事業を行う企業なら、今後の見通しも明るくなりやすいでしょうが、これまで推奨されていたのに今後は重視しないとなった場合は、先行き不安と見做されるでしょう。
また、輸出入が大きな割合を占めている企業の場合は、海外の情勢や為替の変動にも大きな影響を受けます。貿易相手となる国の政情が不安定になれば、貿易が滞る可能性もあります。また、円高の時には輸出を主とする企業の業績が悪化し、円安になれば輸入を主とする企業の業績が悪化するでしょう。海外に子会社がある企業も、その影響をうけることになります。本社が日本にあったとしても、外貨での取引などの金額が大きければその分為替レートが変動した際の影響も大きくなるのです。

材料がない時は?

それでは、材料がない時には株価が動かないのかというと、そんなことはありません。株価を積極的に動かす材料がなくても、株価は動きます。材料がない場合に株価を動かすのは、投資家の都合です。これまでに売買した株を、株価の動きがひと段落したタイミングで生産してしまおうという動きがあると、その売買の多寡によって株価が動くことになります。特に、機関投資家など大量の株を取引する投資家の動きは、株価に大きな影響をおよぼすことになるでしょう。
材料がない状態のことを材料難といい、材料があってもその影響が完全に終わってしまった状態のことを材料出尽くしといいますが、このような状態の株はこの先どう動くかわからないため、初心者は手を出さない方がいいといわれています。時に株価は、何の材料がなくても大きく動くことがあるので、それを避けるためにはおとなしく見守る方がいいのです。
企業ごとに見ていけば材料がどこもないということはあり得ないので、材料がある株を探して投資する方がいいでしょう。

まとめ

株価は投資家の需要と供給によって決まりますが、そこには株価を動かす理由となるだけの材料があります。その材料をいち早く知ることで、株価の動きを予測することができるのです。
材料は、企業に直接関係するもの以外にも、間接的に影響を及ぼすものがあります。国際情勢の変化に影響を受けやすい株、国内情勢に影響を受けやすい株など色々な違いがあるので、投資する前にその株が持つ材料と、影響を受けやすい材料をチェックしておきましょう。

執筆者:佐藤真奈美より

 はじめまして、当サイトである『投資塾』で記事の執筆を担当させて頂いております、佐藤真奈美と申します。現在、複数の投資関連のメディアサイトに相場予想や投資関連の解説等の記事を寄稿しておりますが、『投資塾』では、株式投資のニュース、経済指標、金融政策等、「市場参加者が、何を見ているか」に重点を置き、株式投資の初心者にも分かりやすいよう、他では知れない情報の提供に努めさせて頂いております。

執筆者:佐藤真奈美について

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