理論株価とは

株式投資の基本

株には定価がないので、投資家は自分でその株価が妥当かどうかを判断しなくてはいけません。株価の妥当性を判断する方法はいくつもあり、その中の一つに「理論株価」というものがあります。
この理論株価を用いて、株価の妥当性をどのように判断するのかを解説します。

理論株価とは

理論株価というのは、株主にとってその企業がどれくらいの価値を持つのかを算出する方法です。その計算方法は1つだけではなく、いくつかの方法があります。アプローチの仕方によって、計算方法も異なるのです。
主な計算方法としては、インカムアプローチとマーケットアプローチ、コストアプローチという3つがあります。この3つの計算方法を、それぞれ解説していきます。
インカムアプローチというのは、その企業が持つ内在的価値を基準とした場合、どの位の株価が妥当なのかを算出する方法です。その計算方法としては、まず資本コストの代表的な計算方法であるWACCなどを用いて算出したリスクから、今後期待できる成長率を差し引きます。その値で、フリーキャッシュフローを割り、さらにそこから有利子負債を差し引きます。その計算結果を、株式数で割ったものがインカムアプローチによる理論株価となります。この計算方法はDCF法ともいわれ、最もシンプルな算出方法ですが、複雑なシナリオにも対応できるものです。大まかな規模を知るための計算方法としては、主にこれが用いられています。
マーケットアプローチは、市場評価を基準に理論株価を求めるものです。これには、PERやEV/EVITDA倍率などを用います。PERを計算する際は、先ほどの式にもあったWACCなどを用いて算出したリスクから、今後期待できる成長率を引いた値で1を割って算出します。また、EBITDA倍率については、経常利益と支払利息の合計から受取利息と減価償却費の合計を差し引き、その値で時価総額と有利子負債の合計から現金及び預金などの余剰資産を差し引いた金額を割った値となります。マーケットアプローチでは、株価そのものを計算するのではなく、PERやEV/EBITDA倍率の大きさから市場で見込まれている成長率を算出することになります。
コストアプローチに関しては、時価総額を純資産で割ったPBRを用いて計算します。これは、企業が持つ純資産を基準として価値を算出する方法です。その際の純資産は、帳簿上の価格を用いる場合とその価格を時価で計算したものを用いる場合があります。

それぞれの計算方法のメリット・デメリット

主に3つの計算方法を紹介しましたが、それぞれの計算方法はメリットやデメリットが異なります。どのようなメリット・デメリットがあるのかを解説していきます。
まず、インカムアプローチのメリットとしては、株価をそのまま求めることができるためわかりやすい、という点です。理論株価と現在の株価を比較するだけで、現在の株価が割安かどうかが一目でわかります。
また、様々なシナリオに対応できるため、この計算方法を用いればまず間違いはないでしょう。もしも、買収や再生などが行われて財務構造に大規模な変更があったとしても、この方法であれば対応することができます。
ただし、他の方法よりも計算方法が複雑になるという点はデメリットになります。また、前提条件をどのように想定するかによって、計算結果も大きく変わってしまいます。細かい分析をしたい場合や、財務構造の大規模な変更があった場合などで企業価値を求めるのであれば、有用な方法と言えるでしょう。
PERを用いたマーケットアプローチには、市場のトレンドを反映しやすいというメリットがあります。計算も単純で、競合している他社と比較する際も簡単にできるでしょう。ただし、純利益については会計方針や資本政策の影響を受けやすくなり、特別損益が生じた場合はその影響もうけてしまいます。
この方法が有効な場面としては、簡単に株主価値を求めたい場合や、株主価値に市場の影響を加味して判断したい場合、あるいは同業他社と株価の比較をしたい場合などが挙げられます。
同じマーケットアプローチでも、EV/EBITDA倍率を用いる際は少々異なります。市場のトレンドを反映できるという点は同じですが、それ以外にも会計方針の影響を受けにくいという点がメリットになります。ただし、計算方法ややや複雑になってしまう点はデメリットでしょう。
企業価値を求める際に、株式市場の影響を加味したい場合や、税制や会計方針が異なる海外の同業他社との株価を比較したい場合などには、役立つ方法です。
マーケットアプローチで同業他社として扱うことができる企業の基準としては、マーケットが類似していて売り上げ規模が同程度の企業であり、財務内容も似ていることが条件となります。また、株式の流動性も十分になくてはいけません。
コストアプローチには、市場規模が明確ではない場合でも簡単に計算ができるというメリットがありますが、ブランドやノウハウのように、価値があるものの無形の資産についてはその価値を評価できないというデメリットもあります。非上場企業のように、市場価値がはっきりとしていない企業についてはこの方法を用いるといいでしょう。
このように、理論株価を求める方法には複数ありますが、それぞれメリットやデメリットが異なり、活用される場面も違います。場面に合わせて、使い分けるようにしましょう。

理論株価を算定するプロセス

理論株価を算定するとしても、ただ計算するだけでは途中で躓いてしまう場合があります。最後まできちんと計算できるように、プロセスについても確認しておきましょう。
まず、理論株価を算定する際にはその目的をはっきりとさせましょう。理論株価を求める場面としては、投資の他にもM&Aや事業承継、ベンチャーキャピタルからの資金調達などが考えられます。それによって、算定方法も異なるので目的は明確にしておきましょう。
目的が定まったら、どうやって計算するかを考えましょう。先ほど紹介したのは主に3つですが、その中でも様々な方法が細分化されています。どの方法を用いて計算するのか、具体的に決めておきましょう。
方法が決まったら、今度はその計算に必要な資料を集めます。主に、貸借対照表や利益計算書、キャッシュフロー計算書など、財務関係を中心とした資料が必要となります。また、株式名簿が必要になる場合もあるでしょう。他にも、計算方法に応じた資料が必要とされます。
資料を集め終わったら、株価を実際に試算してみましょう。そのさいは、間違いがないように複数回試算するようにしましょう。また、その際は少々異なる方法での資産も同時に行っておくと、より正確性が増すでしょう。
理論株価を計算する際は、多くの手間がまかります。中には、専門家に依頼したほうがいいものもあるでしょう。そういった判断を下す必要もあるかもしれないので、理論株価を求める時は早めに計算を始めましょう。

まとめ

企業の持つ価値に応じた、適正な株価のことを理論株価といいます。理論株価を計算する方法にはいくつもあり、それぞれ有効な場面やメリット・デメリットなどが異なります。適切な方法で計算するには、まず理論株価を求めるためのプロセスを理解し、その方法がいいのか適切な判断を下せるようにしなくてはいけません。
理論株価にはシンプルな計算から複雑な計算まで求め方があり、また必要な資料も異なってくるため、計算するなら早めに取り掛かったほうがいいでしょう。

執筆者:佐藤真奈美より

 はじめまして、当サイトである『投資塾』で記事の執筆を担当させて頂いております、佐藤真奈美と申します。現在、複数の投資関連のメディアサイトに相場予想や投資関連の解説等の記事を寄稿しておりますが、『投資塾』では、株式投資のニュース、経済指標、金融政策等、「市場参加者が、何を見ているか」に重点を置き、株式投資の初心者にも分かりやすいよう、他では知れない情報の提供に努めさせて頂いております。

執筆者:佐藤真奈美について

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